エアコンの「6〜9畳」は、無断熱の木造和室と鉄筋集合住宅の差でできている

「冷房 6〜9畳（10〜15m²）／暖房 6〜7畳（9〜11m²）」。ルームエアコンのカタログの仕様表には、この2行が並んでいます。同じページの上のほうには、もっと大きな文字で「冷房時 おもに6畳用」とあります。1つの製品に、幅のある数字と幅のない数字が両方ついています。

この2つは出どころが違います。資源エネルギー庁が2021年2月のワーキンググループに出した資料が、そこをはっきり分けて書いています。「畳数のめやす」は日本電機工業会規格 JEM-1447 に基づく数字です。定格能力ごとに、畳数の最小値と最大値の幅が規定されています。もう一方の「おもに畳数」には対応する規格がありません。各社が判断で決めた値で、結果として各社の数字が近くなっているだけです。これも同じ資料の説明です。

幅のあるほうの「6〜9畳」の6と9が何なのかも、この資料に書いてあります。6は無断熱の木造和室の数字、9は鉄筋コンクリート集合住宅の数字です。

資料には何が書かれているか — 上限と下限は別の建物の数字

資源エネルギー庁「エアコンディショナーの畳数目安、測定方法について」（2021年2月15日）に引用された JEM-1447 の規定｜資料の記述（要旨）

冷暖房面積を範囲で表示する場合、上限（最大冷暖房面積値）には鉄筋集合住宅・中間層・南向き洋間の単位床面積当たりの冷暖房負荷を使い、下限（最小冷暖房面積値）には一戸建木造平屋・南向き和室の負荷を使う。その範囲を冷暖房面積の目安とする。

負荷の値そのものも、同じ資料に図で示されています。一戸建木造平屋・南向き和室の冷房負荷は 220W/m²、鉄筋集合住宅・中間層・南向き洋間は 145W/m²。この2つの数字が、畳数のめやすの下限と上限を決めています。

定格冷房能力 2.2kW の機種で割り算をすると、資料の説明どおりの数字になります。2200W ÷ 220W/m² = 10m²、2200W ÷ 145W/m² = 約15.2m²。カタログに併記された「10〜15m²」と一致します。畳に直すと6畳と9畳で、「6〜9畳」です。5.6kW でも同じです。5600 ÷ 220 = 25.5m²（約15畳）、5600 ÷ 145 = 38.6m²（約23畳）で、カタログの「15〜23畳」と合います。畳数のめやすは、定格冷房能力を2種類の単位床面積当たり冷房負荷で割っただけの数字です。

では、その 220W/m² と 145W/m² はどこから来たのでしょうか。資源エネルギー庁の資料は、JEM-1447 が想定する空調負荷は1965年の空気調和・衛生工学会規格「HASS 109-1965（冷房負荷簡易計算方法）」に基づくと書いています。そのうえで、旧基準は昭和55年基準に満たない無断熱を想定している、と括弧書きで断っています。

ただし、この規格番号は資料によって揺れています（後述）。査読論文のほうは、同じ熱負荷値の出典を「HASS108」と書いています。以下では番号を確定できないものとして「HASS 108／109-1965」と表記します。

この熱負荷簡易計算の規格は、2009年に SHASE-S 112-2009 へ更新されています。新しい規格では想定する住宅がはるかに細かくなりました。外皮断熱の高・中・低、窓の大小、バルコニーの有無まで条件に入り、冷房の想定条件は戸建で48通り、集合住宅で32通りです。旧基準は戸建4通り、集合2通りでした。それでも畳数のめやすは、いまも旧基準の冷房負荷の数値を引用しています。これも資源エネルギー庁の資料に書かれています。なお、2021年の資料が比較しているのはこの2009年版です。SHASE-S 112 はその後2019年にも改定されていますが、その内容は当サイトでは確認していません。

試験条件の表

通説を3つに分けて確かめる

ここからが、この記事のきっかけになった通説の検証です。「エアコンの畳数の目安は1964年に定められた、無断熱の木造住宅を前提とする古い基準だ」。この説は、住宅の断熱を扱うブログや工務店のサイトで広く見かけます。到達できた一次資料と突き合わせると、通説は3つの部分に分かれ、それぞれ真偽が違いました。

第一に、「無断熱の木造住宅を前提としている」。これは正しいです。しかも書いているのは、断熱を売りたい業者ではなく資源エネルギー庁です。国の審議会に出された資料に、旧基準は昭和55年基準に満たない無断熱を想定している、とはっきり書かれています。畳数のめやすの下限が一戸建木造平屋の南向き和室であることも、同じ資料が JEM-1447 の規定文言として引いています。ここは動きません。

第二に、「JISで決まっている」という部分。これは正確とは言えません。JIS C 9612 は冷暖房能力や通年エネルギー消費効率（APF）の測定方法を定める規格で、畳数そのものは規定していません。2013年版の附属書には冷暖房負荷の簡易計算手法が参考として載りますが、参考は規定ではありません。

カタログの畳数のめやすを規定しているのは、日本電機工業会規格 JEM-1447「ルームエアコンディショナの冷房及び暖房面積算出基準」です。メーカー自身の説明も揺れています。日立のQ&Aは畳数の目安を「JISによる平均的な住宅の場合」と説明していて、経済産業省の資料が示す JEM-1447 という帰属と食い違います。数字の出どころは、業界内でも一本の線で説明されていません。

第三に、「1964年」。ここが一番きわどいところです。到達できた一次資料に「1964年制定」と書いたものはひとつもありませんでした。資源エネルギー庁は「HASS 109-1965」と1965年の規格として書いています。

一方、電力中央研究所の研究者が2016年に空気調和・衛生工学会論文集で発表した査読論文は、畳数めやすの基は「1965年制定（1964年原案）」の HASS108 で規定された単位床面積当たりの熱負荷値だ、と書いています。1964年は制定年ではなく原案の年、という筋です。しかも規格番号が108なのか109なのかも、資料によって違います。この規格票そのものは有償で、原本にはあたれていません。

通説は、年号と規格の名前をそれぞれ取り違えながら、肝心の中身は当たっています。正確には「1964年のJIS」ではありません。「1965年に制定された空気調和・衛生工学会の熱負荷計算規格の値を、1989年に日本電機工業会が JEM-1447 として畳数に変換したもの」です。JEM-1447 は日本電機工業会の規格ページによれば1989年9月1日制定で、改正の記載がありません。前掲の査読論文も、JIS C 9612 が9回の改正を経ても単位床面積当たりの熱負荷値は変わらず、JEM-1447 の畳数めやすも変更されていない、と書いています。

こう整理すると、この数字の性質がはっきりします。畳数のめやすは、エアコンの試験室で測った値ではありません。エアコンの性能を測った数字は定格能力（kW）のほうです。畳数は、それを1965年の住宅モデルの熱負荷で割った換算値にすぎません。エアコン側の数字は、JIS C 9612 の改正で測定条件が更新され続けてきました。

2013年の改正では、空調負荷100%に対応する外気温を、旧規格の33℃から ISO に合わせて35℃へ変えています（JIS C 9612:2013 の附属書Bに「t100＝35℃」と規定。旧規格の33℃は日本冷凍空調工業会の解説による）。エアコンを測る側の前提は現代化されたのに、割る側の住宅モデルは1965年のまま据え置かれています。畳数という数字は、この非対称の上にできています。

住宅のほうがどれだけ動いたかは、断熱基準の推移に表れています。旧区分のⅣ地域（東京を含む地域。現行の8地域区分では6地域）の木造戸建でみると、熱損失係数（Q値）の基準は、昭和55年基準の5.2W/m²K、新省エネ基準（平成4年）の4.2、次世代省エネ基準（平成11年）の2.7へと強化されてきました。

この5.2・4.2は旧Ⅳ地域としての値で、断熱材メーカーの技術解説（JFEロックファイバー）が基準値の並びとして示しています。ここは注意が必要です。※ 現行の8区分の6地域に置き直して算定した値を昭和55年4.8・平成4年4.5とする二次資料（学ぼう！ホームズ君）もあります。区分の呼称も算定条件も途中で変わっているため、旧Ⅳ地域の値とは一致しません。検索で数字を確かめるときは、どちらの区分の値かを見分けてください。

指標はその後、平成25年基準で外皮平均熱貫流率（UA値）に切り替わり、6地域の基準は0.87W/m²K になりました。断熱等性能等級のほうは、国土交通省の資料によれば、等級5（6地域で UA値0.6）が2022年4月、等級6（0.46）と等級7（0.26）が同年10月に施行されています。等級7の住宅の外皮性能は、畳数のめやすが前提にする無断熱の住宅とは、比較の土俵が違います。

ただし、基準が古いことが、そのまま「畳数のめやすは使えない」を意味するわけではありません。同じ資源エネルギー庁の資料に、2017年度時点の住宅ストック約5,000万戸の断熱性能の内訳が載っています。昭和55年基準に満たない無断熱等が32%、昭和55年基準が36%、平成4年基準が22%、平成11年基準が10%。

無断熱と昭和55年基準を足すと約7割です。1965年の熱負荷値が想定する住宅は、いまも日本の住宅ストックの大きな部分を占めています。畳数のめやすが実態と合わなくなっているのは、住宅ストック全体ではなく、新築の高断熱住宅に対してです。資源エネルギー庁自身の言い方も「実態との乖離が生じている可能性がある」という、断定を避けた表現です。

といって、規格が悪いという話にはなりません。1965年の熱負荷値は、1965年の住宅には正しかったのです。ずれているのは、規格が固定した前提条件と、その後に変わり続けた住宅の条件です。その前提条件がカタログのどこにも書かれていないため、「6畳用」という表示を自分の部屋にそのまま当てはめてしまいます。

カタログの数字が何を測ったものかを一段ずつ遡ると、たいていこの構造に行き着きます。同じことは LED電球の「60W形相当」 にも、空気清浄機の適用床面積 にも起きています。

各社のカタログ表記

あなたの条件ならこう読み替える

この読み替えで足りないのは、では自分の部屋の熱負荷は何kWなのか、という一点です。それは畳数からは出てきません。窓の面積と方位、外皮の性能、階数、地域の気象条件を入れて計算するしかありません。当サイトは計算機を作りません。数字を自分の条件で動かしてみたいときは、姉妹サイトの くらしの計算 に電気代の計算があります。

カタログの畳数を見るとき、覚えておくことはひとつです。あの数字は部屋の広さの単位に見えて、実は住宅の断熱性能の単位でもあります。「6〜9畳」という3畳の幅は、木造和室と鉄筋洋室という2つの住宅の差でできています。同じ2.2kW のエアコンが、住宅の性能によって6畳分にも9畳分にもなります。そこへ1965年以降の断熱の進歩を足せば、幅はさらに右へ伸びるはずです。ただ、その先の目盛りは、まだカタログに刻まれていません。